それ、必ず入らなければならない保険ですか？
保険には必ず入らなければならない保険があります。
例えば、住宅ローンを組んだときに入る団体信用生命保険や、車を購入したときに入る自賠責保険などです。
それから、実は毎月給料から引かれている健康保険や介護保険、厚生年金保険だって保険です。
しかし任意で入る沢山の保険に加入しているのが実情です。例を挙げると、がん保険、医療保険、生命保険、個人年金保険、火災保険、地震保険、任意自動車保険、個人賠償責任保険、養老保険、学資保険・・・挙げていくときりが無いですね。
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ちりも積もれば山となる支払い保険料
高額になる生命保険料。
いったい１世帯あたりどのくらいの保険料を払っているのでしょう。
平成30年度の生命保険文化センターの調べでは、生命保険（個人年金保険を含む）だけで88.7%の加入率で払込保険料は平均38.2万円（3.18万円/月）だそうです。
多くの家庭では他にがん保険や医療保険などにも加入しているので、平均で5万円/月くらい払っていることになります。年間では60万円、30年間払い続けたとすると1,800万円にもなります。
まさに大きな買い物ですね。
だからこそ、家族や生活に変化があった時には、こまめに見直しが必要なのです。
本当に必要ですか？その「保障」
保険見直しのポイント
保険の見直しポイントは次のふたつ
「もしものとき」の必要保障額をしっかりと計算
営業マンの言いなり加入は危険です。
もし亡くなったときに遺族にとって必要な保障額を知ることです。
会社員であれば会社から、国からももらえるお金もあります。
それでも、その時に不足する分だけ保険で補うようにします。
子どもの教育費でお金がかかる、事業を立ち上げた、などの時期には保障は必要でしょう。
しかし、夫婦二人の生活になったらそこまで多くの保障はいらないはずです。
それぞれのライフステージにおいて、必要となる保障額が変わってくるので、保険の見直しが必要になってきます。
がん保険や医療保険は、本当に必要？
会社員であれば傷病手当金が1年半支給されます。
会社によっては、さらに補助が出て期間も延長できたりします。
最近では入院期間が短く、特定な疾患を除けば2週間～1ヶ月程度で退院できる場合が多くあります。
また健康保険の高額療養費制度で、病院に支払うお金の上限も限られています。
自分が入院した場合の、さまざまなケースを想定した給付額をまとめて、過不足を確認することをおすすめします。
入院時の自己負担費用は平均で22.1万円です。（平成28年度 生命保険文化センター調べ）